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辞書出版における媒体転換の問題(1)

2007年 10月 5日 金曜日 筆者: yama

インターネットや電子媒体で使われる辞事典の普及によって、紙の辞書の危機が言われるようになっています。この状況を、「媒体(メディア)」の問題からとらえ、それへの取り組みの一環としての「三省堂デュアル・ディクショナリー」の紹介、さらには、今後の「辞書」のあり方への提言を含めて考察した当社瀧本の文章を2回にわたって掲載いたします。

(本稿は、2007年2~3月に、紀伊國屋書店が提供する 学術・専門書 の総合情報サービス Kinokuniya e-Alert に2回にわたって掲載された記事を転載したものです。)

辞書出版における媒体転換の問題(1)

2007年2月
三省堂辞書出版部次長
瀧本多加志

第1回目次

はじめに

ここ数年、紙の辞書の危機が話題になる機会が増えている。確かに、冊子辞書は年々マーケット全体が縮小しており、その危機は深まっているといえる。

この危機は、第一に、産業構造に根ざした問題である点において、版元間競争の勝敗による一辞書出版社の明暗にはとどまらない。また、第二に、媒体転換の問題である点において、辞書出版が現在つきあたっている壁は、辞書だけの話にとどまらず、出版・印刷・書店流通など、広い意味における出版界全般にかかわる問題を象徴している。それは、すべての書籍のなかでも、辞書という書物が最も媒体転換(デジタル化)に適したものであったため、媒体転換の波をかぶりはじめた出版界の諸問題を、いわばその先端的な変わり目において、先行して体現しているからにほかならない。

そのあたりの事情を、辞書出版のあり方をめぐって自社内で重ねてきた議論を踏まえ、問題提起を含みながら整理してみたい。

「三省堂デュアル・ディクショナリー」

昨秋、私たちは、「三省堂デュアル・ディクショナリー」という辞書出版の新たな形を発表した。これは、紙媒体(書籍)辞書とデジタル媒体(ウェブ)辞書を同時に出版し、その両方を読者に使っていただこうというものである。「デュアル」とは「ふたつの、双方の」という意味の英語で、『大辞林 第三版』『ウィズダム英和辞典 第2版』『ウィズダム和英辞典』の3点を対象に、書籍辞書の刊行と同時に、自社運営のウェブサイト(http://www.dual-d.net/)を立ち上げ、上記3点のウェブ辞書検索サービスを開始したのである。

書籍の購入者は、そのウェブサイト上で、手元に書籍があれば必ず正解できる簡単なクイズに答えることにより、対応するウェブ辞書のアカウント(利用権)を取得できるという仕組みである。利用者を書籍辞書の購入者に限定する代わりに、ウェブ辞書は無料で、書籍の定価にはウェブ辞書の利用料は上乗せしていない。

この試みは、日本初であったこともあり、幸いにして多くのマスコミに取り上げられ、上記辞書の売上も、ウェブ辞書の利用状況も、これまでのところ、まずは順調である。しかし、私たちは、その結果に満足してはいない。それは、たとえば、思ったほど書籍の売上が伸びなかったなどという、短期的な成否からではない。この新しい試みによっても、現在、日本の辞書出版が置かれている困難な状況を、完全に克服することはできないからである。言い換えれば、私たちがこのような辞書出版の新たな形を提起したモチーフに照らしてみたとき、本質的な問題は解決していないからである。では、その本質的な問題とは何か。

媒体転換期の到来

出版業界や書店業界においては周知のことではあろうが、紙媒体辞書の総市場は、この10年で、おおまかにいって、年間1200万冊台から600万冊台へ、およそ半分に縮小している。原因はおそらく複合的なものであろうが、「少子化」と「媒体の多様化」が二大要因であることは確かだと思われる。

第一の要因は、辞書のなかでも最も売上部数が期待できる学習辞書の読者である児童・生徒数が、年々減少していることによる。しかし、半減したわけではなく、たとえば、2006年における中高生の数は10年前の約78%となっている。しかも、これは、いわば量的な縮小である。その意味では、質的な面での衝撃までもを含んだ第二の要因が、より決定的な影響を市場に与えたといえる。

媒体の多様化とは、さまざまなデジタル媒体辞書の普及を指す。日本において近代的な辞書が編纂され使われ始めてから、優に100年以上が経過しているが、当たり前の話ながら、その間、辞書といえば紙の辞書しかなかったわけである。しかし、その常識が、この10年で一挙に覆ってしまった。

まず、1992年に紙の辞書を一冊まるごと収載したIC型電子辞書が現れ、98年から99年にかけて劇的な増加を示し、今や高校生や大学生が持ち歩くのは IC型電子辞書であるというのが新たな常識となった。更にこの流れに、携帯電話とインターネットの爆発的普及がかぶさり、携帯電話やパソコンのブラウザで辞書が自在に引けるようになり、結果として辞書の内容を載せる媒体は一挙に多様化したのである。一例をあげれば、IC型電子辞書の市場は、98年から 2006年の間に、年間180万台から340万台に急成長し、既に売上金額では紙媒体の辞書市場を凌駕している。

このような媒体の多様化を、積極的に評価すれば、辞書の内容(コンテンツ)は紙メディアの拘束を脱し、紙・デジタル合わせた総市場が一挙に拡大したということもできる。確かに、そのような見方は否定できないが、一方、コンテンツとメディアが遊離し、メディアと離れたコンテンツが自由に売り買いできるようになったことで、辞書出版総体が危機的な構造変容を余儀なくされたことも事実である。その危機の内実については追って触れるが、それが危機であるがゆえに、少なくとも出版社としては、この事態を「多様化」と見るよりは「転換」と見るべきだと思われる。

では、なぜこのような転換が起こったのだろう。

媒体転換の理由

理由は幾つか考えられるが、大切なのは、「辞書出版に黒船到来」などと、外的な要因に帰してしまわないことだろう。確かに、このたび辞書を見舞った媒体転換は、出版社主導のものではなく、家電メーカーや携帯キャリアなど、他の産業の力によるものであった。しかし、ほかの書籍に先駆けてこれだけ大規模に転換が起こったのは、内的な理由があったからである。それは、書籍の中でも、辞書は最もデジタル媒体に適したデータベースであったからにほかならない。この内的な理由が根拠になって、ユーザーの利便性がデジタル化によって一挙に高まったのである。

具体的に言えば、その利便性は、まず、紙媒体では決してできない各種検索機能の実現という姿をとった。瞬時にクロス・リファレンス(相互参照)が可能なジャンプ機能やリンク機能、あるいは、後方一致検索、全文検索など、データベースとしての辞書の特質を十二分に引き出す機能などがそれにあたる。

同時に、「重い、厚い、大きい」という書籍辞書の欠点を、とりわけIC型電子辞書が軽々と乗り越え、ユーザーにポータビリティ(携帯性)という大きな利便性をもたらした点も見落とすことができない。三省堂一社の歴史を見ても、インディア紙の開発、小さくても判読性の高い自社活字の開発、それらを土台にしたコンサイス判辞書の創刊など、ポータビリティの実現は百年もの間、イノベーションの連鎖とともに追求されてきたことであった。しかし、媒体の転換によって、デジタル・デバイスは、そのような長年の蓄積を一瞬にして跳躍的に乗り越えたのである。このことは、銘記するに足る事実である。

出版社の側から考えれば、外的要因によって行われた媒体転換ではあるが、辞書という書物に内在的あるいは潜在的に含まれていた可能性が、転換によって見事に開花した点を見逃してはならないと思われる。言うまでもないが、どれほど新奇な新媒体を発表しても、それが利用者にとって本当に便利なものでなければ、その媒体は定着せず、これほど短期間に新しい市場が拡大したりはしない。

したがって、辞書出版社は、本来は媒体を変えてでも自分たちが実現しなければならなかった辞書の新しい可能性や市場開拓を、なぜ自分たちができなかったのか、と自らに問わねばならないと考える。この厳しい自問を脇に置いて、資本の規模が違うとか、機械を作るのは出版社の仕事ではないとか、コンテンツは出版社しか作れないなどと言ってみても、エンドユーザーの意識とのずれが拡大するばかりではないだろうか。そして、この地点における受け止めの差は、後述するメディアとコンテンツの関係をどう認識するかという問題に直結するのである。

いずれにせよ、人びとの「検索生活」は、検索手段と検索機会の増大により、飛躍的に量的な拡大を遂げたことは疑いない。

媒体転換の先例

ところで、媒体転換にも幾つかの型がある。日本における典型的なものが、1960年代に映像の分野で生じた「映画からテレビへ」の媒体転換と、1980年代に音楽の分野で生じた「レコードからCDへ」の媒体転換である。前者は、撮影所システムと呼ばれる日本映画の製作基盤を壊したが、完全な転換とはならなかった。言うまでもなく、日本映画は生き残り、現在、新たな隆盛期を迎えてすらいる。一方、後者は、少なくとも日本においては、ほぼ完全な媒体転換となり、ごく一部の例外を除けば、音楽を載せる媒体はきわめて短期間にCDに変わってしまったのである。

では、辞書の場合は、どちらのタイプの転換となるのか。これまでは、おそらく前者「映画からテレビへ」型の転換となると予想されてきた。それは、前述したデジタル媒体辞書特有の良さは認めるにせよ、紙媒体にも、ランダムアクセスや一覧性、あるいは学習効果上の優位性など、紙媒体固有の良さが存在するからであるというのが、その根拠であった。要するに、紙媒体辞書は減少するが必ず一定は残る、という見方である。

現時点において、この見方は否定できない。また、私たちが「三省堂デュアル・ディクショナリー」という新しい辞書出版の形を構想したのも、紙・デジタル両媒体の良さをそれぞれ認め、その両方をユーザーに提供しようと考えたからであった。確かに、今のところ、紙媒体には固有の良さがあると見るべきであろう。

しかし、仮にその予想通りに事態が推移したとして、それで辞書出版という事業は、あるところで媒体転換が終息点=均衡点を迎え、うまく媒体の棲み分けが確定し、再び安定期を迎えられるのだろうか。この問いは、根元的であるがゆえに、ある意味では、辞書出版界においてタブーの色合いすら持つものである。しかし、辞書出版の現状を直視した場合、敢えて「それは本当にそうなのか」と、もう一枚、認識のベールを引き剥がしてみる必要はないだろうか。

少なくとも、メディアとコンテンツの関係を考える際には、「紙媒体辞書は減少するが必ず一定は残る」という見方自体にも疑問符を付け、もう一歩踏み込んでみる必要があると思われる。なぜなら、事態の趨勢を決するポイントは、媒体の面でも機会の面でも飛躍的にその「検索生活」を拡大したユーザー(辞書利用者)が何を良しとするかという点にあり、作り手側の論理だけでは状況を変えることはできないからである。現在、辞書出版が初めて前にしている困難を、その最も浅い瀬で渡ろうとするならば、出版社は「媒体転換」だけではなく、「媒体喪失」に直面することになりかねない。

次回は、そのあたりの問題を考えてみたい。

>> 第2回

第2回目次

* 本記事は、紀伊國屋書店が提供する 学術・専門書 の総合情報サービス Kinokuniya e-Alert に、2007年2~3月に2回にわたって掲載された記事を転載したものです。転載をこころよく許可していただいた Kinokuniya e-Alert事務局に感謝申し上げます。

* 職制名などは当時のままですので、現在は変更になっている場合があります。

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2007年 10月 5日